介護分野の理学療法士について詳しく紹介します。理学療法士の国家資格について、介護保険施設や介護保険サービスの事業所での理学療法士の仕事内容や役割、機能訓練指導員という職種、理学療法士と作業療法士の違い、介護分野の仕事のやりがいなどについて詳しく紹介します。
理学療法士とは
理学療法士とは、理学療法士及び作業療法士法で定められた国家資格の一つです。理学療法士のことを英語で「Physical Therapist」といい、現場では略語で「PT(ピーティー)」と呼ばれています。
法律上は理学療法や理学療法士のことを以下のように定義されています。
第二条 この法律で「理学療法」とは、身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マツサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう。
3 この法律で「理学療法士」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、理学療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、理学療法を行なうことを業とする者をいう。
第三条 理学療法士又は作業療法士になろうとする者は、理学療法士国家試験又は作業療法士国家試験に合格し、厚生労働大臣の免許(以下「免許」という。)を受けなければならない。
理学療法士及び作業療法士法
理学療法士の仕事
理学療法士の行う法律上の仕事は、医師の指示のもと、身体に障害のある方に対して、基本的動作能力の回復を図るために体操や運動を指導すること、電気刺激、マッサージは温熱などの物理的な手段で治療することになっています。
病院やクリニックなどに勤めている理学療法士はこの法律上の仕事のように、医師の指示のもとでマッサージや温熱・電気や超音波などを使って治療をしています。
介護施設や介護サービスの分野では、理学療法士は解剖学や疾病などの医療的な知識や、運動に関わる知識などを駆使して、介護予防要介護者のリハビリテーションに関わっています。
介護分野での理学療法士の仕事
理学療法士は、病院やクリニックなどの医療機関では、障害や疾病を持つ「患者」に対して、医師の指示のもとで医学的なリハビリテーションなどを提供していますが、介護分野では対象者に対して医学的なリハビリテーションのみを提供する訳ではありません。
要介護状態の方や、適切に対応していかないと要介護の状態になってしまう可能性が高い要支援の方や高齢者の方などに対して、状況に応じて介護予防の運動や体操を行ったり、転倒の事故などを防ぐために注意する点をアドバイスしたりと介護分野での理学療法士の関わり範囲は多岐にわたります。
理学療法士が介護施設や介護保険サービスで勤める場合には、「機能訓練指導員」という職種で従事することが多いです。
「機能訓練指導員」とは
介護保険法が定める「機能訓練指導員」とは、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護師、柔道整復師、又はあん摩マッサージ指圧師、一定の実務経験を有するはり師及びきゅう師の資格を有する者とされています。
介護施設や介護保険サービスで求められる理学療法士の役割
介護分野で理学療法士に求められる役割としては、以下のようなことが挙げられます。
- 医師の治療方針や指示などをわかりやすく介護チームに浸透させ、ケアや利用者の生活に反映する
- 疾患に関わる知識や症例知識、予後予測などに基づき、ケアの方法や生活リハビリを提案・検討する
- 利用者の身体状態について科学的根拠に基づくアセスメント
- 姿勢や動き・福祉用具などに関する助言
- 自立支援や重度化防止の観点から、ご利用者の望む生活に近づけるための機能訓練・リハビリテーションを実施する
このように介護施設や介護保険サービスで働く理学療法士に求められる役割は「ご利用者の生活」を起点に、それを支える職員や家族、福祉用具や生活環境を整えていくということが医療分野よりも強くなります。
理学療法士と作業療法士の違い
理学療法士も作業療法士も同じ法律で定められた国家資格です。
法律上作業療法士は「身体または精神に障害のある者に対し、主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るため、手芸、工作その他の作業を行なわせること」を行うとされていますので、専門分野は異なります。大学や専門学校などでも理学療法士学科と作業療法士学科では学ぶ内容が異なっています。
法律で定めらせた定義が違うので、理学療法士の教育カリキュラムは身体障害がある方に対する内容を重視しているのに対して、作業療法士の教育カリキュラムでは身体または精神に障害がある方に対する応用的動作能力や社会適応能力を改善するということを重視している違いがあります。
介護施設や介護保険サービスで関わる要介護者などは、身体に障害を持っていたり、認知症で認知機能が低下していたり、老年期特有の精神状態などを抱えていて、そのような方がよりよい生活を継続するためにADL(日常生活動作)やIADL(手段的ADL)を改善して、社会適応していくということが望まれています。
この話だけ聞くと作業療法士じゃないと介護分野では活躍できないように聞こえるかもしれませんが、理学療法士の教育カリキュラムや臨床教育の中でも、作業療法士と重なる部分を学びますので、理学療法士と作業療法士の資格の違いはあっても得意分野が違うというくらいの違いになります。
理学療法士の将来性
理学療法士の将来性は、高い需要と成長の見込みがあります。以下にその理由をいくつか挙げてみます。
- 高齢化社会において需要が増加することが予測されています。高齢者の介護やリハビリテーションがますます必要になるため、理学療法士の需要は今後も増加すると予測されます。
- スポーツや運動に対する関心が高まっている現代社会において、スポーツ障害や運動能力の改善などの理学療法の需要も増加しています。
- 健康意識の高まりにより、慢性疾患の治療や予防に対する需要が増加しています。理学療法士は、慢性疾患のリハビリテーションにおいて重要な役割を果たしています。
- 新しい治療技術や医療機器の開発により、理学療法の分野も進歩しています。これにより、理学療法士の専門性がますます必要になっていると言えます。
以上のように、理学療法士の需要は今後も高まり、その分野におけるキャリアの将来性は非常に高いと言えます。
理学療法士の年収の目安
年収は経験や勤務地、勤務先などによって変動しますが、一部の理学療法士は高収入を得ています。
介護分野で上手に立ち回れる理学療法士が重要
理学療法士という資格を持つ人は専門職であるので、専門職という価値観や専門的知見から物を言うような状態になりやすいです。しかし介護の分野では、利用者にもっとも近い介護職員やケアマネジャーを中心にご利用者への介護が提供されます。
理学療法士としての価値観や考え方だけだと机上の空論になってしまうので、他の職員の意見や仕事の仕方などをしっかりと観察し協力していくような姿勢で仕事ができる理学療法士であることが重要です。
このような立ち回りができる理学療法士は介護の分野でもとても大切にされますし、ご利用者の望む生活をチーム一丸となって支えていくことはとてもやりがいがあることです。
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令和6年~8年 地域区分(介護)区市町村の等級一覧(2024年4月~)
2024年介護報酬改定後の介護保険サービスごとの介護報酬・単位数
令和6年度介護報酬改定では、4月に変更となる内容と、6月に変更になる内容があります。例えば、訪問介護費の場合、基本報酬部分は4月から、処遇改善加算等は6月から変更という2段階での変更が生じることがあります。詳細は各記事に添付している厚生労働省のサイトからご確認ください。介護保険の居宅サービス介護給付費単位数の改定内容
- 居宅介護支援費 2024年4月からの介護報酬・単位数一覧
- 介護予防支援費 2024年4月からの介護報酬・単位数一覧
- 訪問介護費 2024年4月/6月からの介護報酬・単位数一覧
- 訪問看護費 2024年6月からの介護報酬・単位数一覧
- 訪問リハビリテーション費 2024年6月からの介護報酬・単位数一覧
- 通所介護費 2024年4月/6月からの介護報酬・単位数一覧
- 短期入所生活介護費 2024年4月/6月からの介護報酬・単位数一覧
- 居宅療養管理指導費 2024年6月からの介護報酬・単位数一覧
- 福祉用具貸与費 2024年4月からの介護報酬・単位数一覧
施設サービス等介護給付費単位数の改定内容
- 介護福祉施設サービス費(特別養護老人ホーム) 2024年4月/6月からの介護報酬・単位数一覧
- 介護保健施設サービス費(介護老人保健施設:老健) 2024年4月/6月からの介護報酬・単位数一覧
- 介護医療院費 2024年4月/6月からの介護報酬・単位数一覧
- 特定施設入居者生活介護費(介護付き有料老人ホームなど) 2024年4月/6月からの介護報酬・単位数一覧
地域密着型サービスの単位数改定内容
- 地域密着型通所介護費(小規模デイサービス) 2024年4月/6月からの介護報酬・単位数一覧
- 認知症対応型共同生活介護費(認知症グループホーム) 2024年4月/6月からの介護報酬・単位数一覧
- 小規模多機能型居宅介護費(認知症グループホーム) 2024年4月/6月からの介護報酬・単位数一覧
介護予防・日常生活支援総合事業費(要支援・事業対象者)の改定内容
2024年(令和6年)介護報酬改定で特徴的な加算・制度
- 居宅介護支援の「特定事業所加算」算定要件
- 生産性向上推進体制加算の算定要件
- 認知症チームケア推進加算の算定要件 必要資格や研修を解説!
- 2024年(令和6年)6月からの「介護職員処遇改善加算」
- 2024年~ 居宅ケアマネのオンラインモニタリングの条件・要件
- 認知症介護基礎研修 eラーニングの内容・2024年義務化の対象者などを解説!